被災された多くの方々によれば、避難時は「不安とストレスで食欲なんてなかった」と言います。非常時なのだから「食べられるだけでいい」のではなく、非常時だからこそ「安心して食べられる」「おいしく食べられる」食品が必要です。とくに備えたいのが乳幼児や高齢者、食物アレルギーのある人などいわゆる災害弱者のための食品です。

全国の約６割の自治体が災害用の粉ミルクやおかゆを備蓄しています。しかし離乳食の備蓄は全国の自治体の10％以下、嚥下障害者向けなどの介護食は6％程度といわれています。おそらく食物アレルギーのある人向けの食品の備蓄も少ないと思われます。食物アレルギーのある人も安心して食べられるように製造されているのが「アレルギー対応食品」です。

2012年、東京都調布市の小学校で食物アレルギーのある児童がアレルギーの元になる原材料を使った給食を食べて亡くなるという事故がありました。この事故を受け、アレルギーを引き起こすおそれのある原材料が使われている加工食品のパッケージにその原材料名を表示することが義務づけられました。現在、必ず表示するよう義務づけられているのが「特定原材料7品目」。表示を推奨されている食品が「特定原材料に準ずるもの21品目」です。これら特定原材料とそれに準ずる原材料を含まない食品を総称してアレルギー対応食品と呼びます。アレルギー対応食品を製造する工場では、特定品目が食品に混入しないよう細心の注意が払われています。

災害食の基本は「常温保存できること」と「５年以上、長期保存できること」です。長期保存５年を実現したごはんがアルファ米です。炊きたてのごはんを急速乾燥した保存食で、水やお湯を加えるだけで炊いたごはんの状態に戻ります。ごはんの長期保存が可能になったのは、アルファ米の加工技術だけでなくパッケージ技術の進化もあります。空気や光を通さない素材を使いアルミ蒸着という技術で密封、さらに脱酸素剤を封入し菌の発生を抑えているのです。日本人のソウルフードともいえるお米は心強い災害食です。おにぎり、おかゆなどバリエーションも豊富。さらにカレー外食チェーンが監修したアレルギー対応のカレーとのセットなどおいしいコラボ製品も登場しています。

米粉を使ったアレルギー対応の麺やクッキーもあります。今後技術が進歩すれば、アレルギー対応のパンやデザートも期待できます。さらに小麦不使用の醤油風調味料など、特定原材料を使用しない食材が開発されアレルギー対応食品のおいしさを支えています。また、豚肉やアルコールを使わない「ハラールフード」の災害食の需要も高まっています。

災害食は、少なくとも家族の人数×3食×3日分が必要です。できれば1週間分を備えたいですが、一般家庭で1週間分の備蓄は大変です。3日分を備蓄し、4日分の災害食を日々の料理に使うローリングストックとする ことをおすすめします。近年の災害食は日常的な食材としてもおいしく食べていただけます。